Home / ビットコイン / 仮想通貨とは何か?一から解説

仮想通貨とは何か?一から解説

最近、話題になっている仮想通貨とは何か、ご存知でしょうか? ニュースやWEBメディアなどでビットコインという仮想通貨のことを耳にしたことがある方も多いでしょう。ビットコインの急騰やランサムウェアというサイバー攻撃の身代金としてビットコインが要求されたというニュースが最近報道されました。

仮想通貨は、ネット時代の新しい通貨として近年大変注目を集めているのです。ここでは、最近ブームとなっている仮想通貨とは何か、仮想通貨のメリット・デメリット、電子マネーとの違い、主な仮想通貨などについて解説していきます。

スポンサードリンク

 仮想通貨とは

仮想通貨とは、特定の国家によってその価値が保証されない通貨になります。通常、オンラインで取引され、決済・取引が可能です。通常の通貨は国家が発行・管理しますが、仮想通貨は国家による保証がない通貨となります。取引所で円やドルやユーロ等と交換でき、その価格も常に変動するという特性があります。

仮想通貨誕生の背景

仮想通貨は、2008年10月に「Satoshi Nakamoto」と名乗る人物が「ビットコイン:P2P電子マネーシステム」という論文をインターネット上で公開したことがはじまりとなります。この論文では、分散処理と暗号化技術を組み合わせたP2Pの仕組みとなるビットコインの基本構造が記載されていました。

その後、この内容に興味をもった世界中のプログラマー達によってシステムが開発され、2009年1月、世界で初めの仮想通貨となるビットコインの運用が開始されたのです。

その後、2011年10にライトコイン、2014年2月にイーサリアムの運用が開始され、数々の仮想通貨の開発と運用が行われました。2012年から2013年に、欧州の幾つかの国で金融危機が起こりましたが、この時、国家に依存しない通貨として仮想通貨に注目が集まったのです。

その後、中国のバイドゥ(百度)がビットコイン導入したことで中国での投資が加速し、ビットコインの価格が急騰しました。

仮想通貨に投資するメリット

送金手数料が安い、送金が早い

他の銀行に送金する場合、国内の場合、通常数百円の送金手数料がかかります。しかし、海外にある銀行口座に送金する場合、最低でも数千円の送金手数料がかかってしまうのです。

日本のメガバンクの例で、約4000円から7000円程度の送金手数料と、受取先での手数料(通常0から20ドル程度)がかかります。さらに海外送金では、着金までに1日から3日程度と相当な日数を要するのです。

ビットコインなどの仮想通貨であれば、送金のための手数料は格安です。1ビットコイン45万円の場合には、手数料は225円となります。また、送金時間は、通常10分から1時間程度となります。送金手数料と送金時間において、仮想通貨は圧倒的に優位なのです。

海外とのお金のやり取りがある方にとっては、非常にメリットが大きいのではないでしょうか。

金融危機の影響を受けない

ビットコインなどの仮想通貨は、各国の金融危機などの影響を受けないという側面があります。2013年3月に起こったキプロスの通貨危機では、預金の封鎖などにより、逃避先としてビットコインに資金が流入しました。

過度なインフレや内戦、政情不安などにより自国の通貨に信用不安が近年少なくありません。仮想通貨も決して安心とは言い切れませんが、国家による通貨危機の影響を受けることはないのです。

仮想通貨に投資するデメリット

国家による保証が無い

仮想通貨とは、特定の国家によって価値が保証されない通貨です。よって、もしもその通貨に何か問題が発生したとしても、保有している仮想通貨の保証はありません。もちろん国家の保証がないのです。ある日突然、ある仮想通貨の取引所やシステムが停止し、保有している仮想通貨が紙くず同前になってしまうことだって考えられます。

暴落の可能性がある

ビットコインなどの仮想通貨は、価値が乱高下します。マネーの流入により急騰の可能性がありますが、法規制やサイバー攻撃などにより急落の可能性もあります。国家が発行する通貨であれば、当然、通貨の安定が求められますが、仮想通貨では現状投機的な意味合いが強くなっています。

現物がない、ネットがないと利用できない

仮想通貨には、コインや紙幣などの現物通貨がありません。電子マネーなども同じですが、電子マネーは通貨では無いのです。現在はクレジットカードや電子マネーが普及しているので、あまり不便を感じない方もいるかもしれませんが、やはり現物がないことで不安に思われる方もいるはずです。

また、仮想通貨はオンライン上で管理されているため、ネット環境がないと手続きできません。災害などで一時的にネットワークがダウンした場合には、仮想通貨の取引所などにアクセスできなくなってしまいます。

仮想通貨の将来

それでは、将来に仮想通貨はどのようになっていくのでしょう。さらに上昇を続けていくのでしょうか。それとも下落していくのでしょうか。たくさんある仮想通貨は今後どうなっていくのでしょうか。

今後も価値が上がっていくのか?

仮想通貨の代表であるビットコインは、これまで何度か急落がありましたが、長期的に見ると非常に価値が上昇しています。初めに頃から比較すると1000倍程度の上昇になりました。また、その他の仮想通貨であるイーサリアムやリップルもビットコインほどではありませんが、開始時より価値が上層しています。

しかし、仮想通貨には、これら以外にも数多くの通貨があり、あまり値上がりしていない通貨も数多くあります。今後、各仮想通貨が上昇するかどうかは、各国の対応や法整備の状況、サイバー攻撃などの影響次第です。

ブロックチェーン技術に期待

ビットコインなどの仮想通貨を支えているのは、ブロックチェーンと呼ばれる技術になります。ブロックチェーンでは、暗号学的ハッシュ関数を利用した分散型のシステムとなりますが、仮想通貨の取引を支えていることから、注目を集めています。

日本の金融機関も注目しており、この分野の技術のことをFintech(フィンテック)と呼んでいます。このFintechは、AI等と絡み合い最近世界各国でブームが起こっています。

仮想通貨は非常にたくさんあるので、今後どの通貨が生き残るのかは分かりませんが、Fintechが世界的なブームになっていることから、ブロックチェーンが生き残り、改良をされていくことは容易に予想できます。仮想通貨の歴史は、まだ始まったばかりですが、ブロックチェーン技術については将来性があるのです。

仮想通貨に投資するときの心構え

仮想通貨に投資するときには、どのようなことに気を付けたら良いのでしょうか。仮想通貨に投資するときの心構えについて説明します。

利用目的をはっきりする

ビットコイン等の仮想通貨を購入する時は、投資目的なのか、その他の目的なのか、目的を明確にしましょう。日本でビットコインなどの仮想通貨が利用できる実店舗は、現時点でほとんどありません。しかし、DMM.comでは、ビットコインが使えます。

Amazonについては、アメリカでは使えますが、日本のAmazonではまだ使えません。楽天でもアメリカ版はビットコインを使えますが、日本では使えません。「bitcoin」でお買い物というサイトがありますが、このサイトでもビットコインで買い物ができます。

しかし、日本で普通に便利にビットコインで買い物ができるという状況ではありません。

ですので、多くの人が、将来の値上がりのための投資目的として仮想通貨を購入するのでしょう。投資目的の場合、その仮想通貨が必ずしも値上がりするとは限らないことに留意すべきです。

ハッキングなどのサイバー攻撃やマネーロンダリングなどに利用されている等の悪い評判によって暴落したり、法規制の影響を受けたりすることもあるのです。

その他の目的として、寄付のために仮想通貨を利用することもあります。ドージコインでは、オリンピック出場のための寄付として用いられたことがありました。また、ネムコインも、熱帯雨林保護のための資金集めとして利用されたことがあるのです。こういった寄付目的で仮想通貨が利用されることがあります。

それから、資金の逃避先として、仮想通貨に資金が集まることがあります。2013年の欧州金融危機で仮想通貨に資金が集まったことがありました。資金の逃避を目的として、仮想通貨を購入するケースです。

しかし、この場合であっても、分散投資に心がけることが重要なのです。複数の仮想通貨、各国の通貨、金、その他の金融商品など逃避先は、いろいろあるので分散投資に心がけましょう。

投資目的であれば余剰資金で

仮想通貨を投資目的で購入する場合は、余剰資金で投資するようにしましょう。仮想通貨にはリスクがありますので、万が一、値下がりや消失しても問題がない資金で購入したほうがいいのです。また、分散投資に気をつけることも重要です。

現在投資目的で購入できる金融商品はいろいろありますので、安全な金融商品と組み合わせるなどポートフォリオを構築して投資した方が良いでしょう。

仮想通貨と電子マネーの違い

仮想通貨と電子マネーは、両者とも電子的な決済が可能なので、似ている気がしますが、どのような違いがあるのでしょうか。似ているようで実は違う仮想通貨と電子マネーの違いについて説明します。

管理主体の有無

Suicaや楽天Edy、nanakoなどの電子マネーは、発行元の管理主体(管理会社)が存在します。Suica であればJR東日本、楽天Edyであれば楽天Edy株式会社が発行・管理をしています。電子マネーでは、管理会社が電子マネーを発行・管理し、その使用に関して保証しているのです。

一方、仮想通貨には、発行元や運営者という考え方がありません。取引所はありますが、このような概念が無いのです。仮想通貨では、ブロックチェーンと呼ばれる分散化された暗号化技術によりセキュリティを確保し、取引履歴を管理することで、その信用を保証しているのです。

交換性、換金性について

電子マネーは、チャージによりお金を補充してから支払いに利用します。厳密には、事前にお金をチャージするプリペイド型と、後払いのポストペイ型がありますが、お財布にお金を入れるのと同じでチャージが必要です。

一度チャージすると払い戻しはできなくなっています。電子マネーは、お金として他の通貨と交換したり、換金したりすることができません。通貨としての交換性、換金性はないことになります。

一方、仮想通貨では、他の通貨との交換、譲渡が可能です。仮想通貨の取引所を利用して、送金・換金が可能なのです。この観点では、電子マネーより仮想通貨の方が、通常の通貨に似た性質を持っています。

話題の銘柄3選とその特徴

現在世界で相当な数の仮想通貨がありますが、その中で3つの代表的な仮想通貨であるビットコイン、イーサリアム、リップルについて説明します。

ビットコイン

仮想通貨と聞くと、多くの人がビットコインのことを思い浮かべるのではないでしょうか。ビットコインは仮想通貨の代名詞的な存在です。逆にビットコイン以外の仮想通貨をアルトコインと言っています。アルトコインは、ビットコインのAlternative Coin(代替のコイン)であるという意味です。

ビットコインの特徴

前述しましたが、ビットコインは「Satoshi Nakamoto」という謎の人物の論文を契機にスタートしました。2009年には世界初の発行主体不在の分散型の通貨として運用が開始されました。他の仮想通貨と比較すると取引量が圧倒的に多いという特徴があります。

ブロックチェーン(Block Chain)という分散型のシステムで運用され、暗号化技術によってセキュリティが確保されています。通貨の単位は、BTC(ビーティーシー)。発行上限は2,100万BTCです。

イーサリアム

イーサリアムは、ビットコインに次いで取引量が大きい仮想通貨です。代表的なアルトコインと言えます。2015年にスタートし、「イーサ」と呼ばれる内部通貨をやり取りする仕組みとなっています。

また、イーサリアムではスマートコントラクトの作成が可能であり、権利や取引を行う仕組みをユーザが定義できます。ビットコインと同時期ですが、2017年5月にイーサリアムが29,000円代にまで高騰しました。イーサリアムは、ビットコインに続く仮想通貨として人気を集めているのです。

リップル

アルトコインの中で、リップルも有名な仮想通貨です。リップルは、ビットコインなどと少し違い、国際間の決済・送金システムであるということが特徴です。

通常海外の銀行口座に送金する場合、外国為替の手数料などが非常に掛かったり、送金に数日を要したりすることがありましたが、リップルはこの部分に着目したシステムになっています。単位はXRP、取引所の売買も可能です。

時価総額でイーサリアムを抜いて2位になった時期も少しだけありましたが、その後はそれ以下の順位になっています。2017年1月にリップルはスタートし、世界の銀行で利用実験を行うことなどで、順調に価格が上昇していきました。

2017年5月に三菱東京UFJ銀行がリップルを使用した国際送金サービスの世界連合(GPSG)に参加したというニュースがあり、価格が高騰しました。

まとめ

これまで、最近世間の注目を集めている仮想通貨について説明してきました。まだ誕生して間もないこともあり、仮想通貨は今後もいろいろな動きに巻き込まれていくことでしょう。

しかし、ブロックチェーンを使った新たな技術は、これまでの問題点を解決した新たな仕組みであり、世界中の関係者が注目しています。現在ある仮想通貨がそのまま高騰し続けるとは言い切れませんが、現在のAIブームとともにFintechという新たな潮流があり、その中で発展していくことは確かであると言えます。

それから、現在の国際金融システムの不安定さの中で、特定国家に依らないセキュアなオンライン通貨である仮想通貨は、時代の要請でもあるのです。このように仮想通貨の今後の進化については、大きな期待が持てます。


スポンサーリンク